山中 伸弥 新型 コロナ。 日本の状況

山中伸弥教授「5年後には絶対終わっている」新型コロナウイルスとの付き合い方を語る『サワコの朝』

山中 伸弥 新型 コロナ

「京都大学iPS細胞研究所」所長の山中伸弥教授が、新型コロナウイルスに関して疑問に感じていることを専門家らと議論するスペシャル番組が、6月11日にBS1で放送される。 2012年のノーベル生理学・医学賞を共同受賞した山中教授。 3月には「幹細胞の研究者です。 感染症や公衆衛生の専門家ではありません。 しかし、人類への脅威となった新型コロナウイルスに対し、医学研究者として何かできないかと考え、情報発信を始めることにしました」と、個人でWEBサイトを立ち上げて情報を発信し続けている。 今回はそんな山中教授が、どうしても聞きたかったという12の質問を専門家らとトーク。 「ウイルスはどうやって生まれた?」「薬は効いている?」「ワクチンはいつできる?」「感染収束のシナリオは?」など、誰もが知りたい疑問を掘り下げる。 山中教授が科学的に掘り下げた問いに答えるのは、国際医療研究センター病院の大曲貴夫センター長、東京大学医科学研究所の河岡義裕教授、京都大学ウイルス・再生医科学研究所の朝長啓造教授、大阪大学の宮坂昌之名誉教授の4人。 分野を越えた知恵の交換がビデオ通話によって重ねられていくさまは、リアルな日本の今を映し出す貴重な映像記録となったという。 この模様を収録したBS1スペシャル『山中伸弥が聞く 新型コロナ~3人の科学者+1人の医師との対話~』は、6月11日・夜9時からBS1で放送。

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山中伸弥×橋下徹 日本人が持つ、新型ウイルスに負けない「ファクターX」とは?|文藝春秋digital

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バイオの専門情報が毎日届くメルマガ(無料)の登録はから 「日経バイオテク」の無料試読のお申し込みはからお進みください。 では、新型コロナウイルスとの闘いは、「1年以上続く可能性のある長いマラソン」だとした上で、「国民の賢い判断と行動が求められる」と訴えている。 3月上旬、感染拡大を受けてセンバツ高校野球の中止が決まり、涙を流しながら中止を受け入れる多くの球児の姿にとても胸が痛んだ。 同時期に、日本のリーダー的な方々の会合が予定されていて私もそこに呼ばれていたのだが、感染拡大のリスクを考慮して正式な会合は中止された。 ただ、個人レベルの会合は開催されたようだ。 それを知って、一人一人に正しい情報を知ってもらうためにも、新型コロナウイルスの情報発信をしようと思い立った。 「」は、大学ともCiRAなどとも関係なく、個人のウェブサイトとして立ち上げたものだ。 自分でサイトを立ち上げたのは15年ぶり。 市販のソフトや外部の業者などを利用して、同サイトのデザインも自分で考えた。 怖いのは、自分が感染し、高齢者や基礎疾患ある方々へうつすこと。 高齢者や基礎疾患のある方々はリスクが高いので、その方々を守るためにも、学生など若者に我慢してもらわないと、皆に理解してもらわないといけない。 ウェブサイトはまさにそのためだ。 同サイトでは、新型コロナウイルスの特徴や論文発表された研究成果、報道の内容などを紹介している。 情報のソースは。 研究者として主要な雑誌は読んでいるし、Lancet誌やJAMA誌、NEJM誌などにも目を通している。 また研究者コミュニティから新型コロナウイルスについての様々な情報が送られてくるので、そうした情報を元に、自分で文章を書いて発信している。 米国カリフォルニア州の米Gladstone Institutesにも研究室を主宰している。 感染拡大を受け、米国では様々なアカデミアの研究に影響が出ている。 Gladstone Institutesでは、感染を予防するための距離を保つため、1研究室当たり2人しか研究室には入れず、培地交換や交配など最小限の作業だけを行っている状況だ。 私自身も、3月以降は米国の研究室には行っておらず、しばらくの間行けないだろう。 iPS細胞の研究も平和だからこそできるということを実感している。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の検査技術や治療薬、ワクチンの研究開発に向け、国内では日本医療研究開発機構(AMED)などが動いている。 海外で治療薬やワクチンが開発されても、国内には入ってこないとか、入ってきても高額になるとか、そういったリスクも考えられる。 今は、他の研究を置いておいてでも、AMEDのトップダウンで100億円でも、1000億円でもいいので、治療薬やワクチンの開発を進めることが重要だろう。 国難の局面では、「俺が俺が」の競争ではなく今こそ協調し、お互いに情報交換することが必要だ。 もっとも、しばらく前からAMEDでは、末松誠理事長が思う存分リーダーシップを発揮できない状況にあり、今この状況にもリーダーシップを発揮できない可能性があるのではと危惧している。 また、2020年4月に末松理事長は就任から5年を迎えるが、感染拡大の深刻さを考えれば、理事長の任期を1年でも延長して、国難に立ち向かうべきではと思っている。 【編集部注】2020年3月27日、政府は、日本医療研究開発機構(AMED)の新理事長に三島良直氏(元東京工業大学長)を指名する人事を決定しました。

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新型コロナ 「正しく恐れる」ために確かな情報に触れよう

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厚労省が接触確認アプリをリリースしました。 感染者をいち早く同定することは、経済社会への影響を最小限にする上で非常に重要です。 他のアジア諸国で用いられているアプリ(GPS機能を用いて、個人の行動履歴を国家が管理する)ものとは全く違います。 Bluetooth機能によるスマートフォン同士の近接履歴がスマートフォンにのみ記憶され、国などに情報が伝わることはありませんし、行動履歴などの個人情報は残りません。 自分が感染者と接触があった場合に通知されますが、それがいつ、誰であったかは通知されません。 多くの人が社会貢献として利用されることを切に願います。 私も2台のスマホで利用を開始しました。 より積極的な広報が必要と思います。 (6月17日追記) 超過死亡という言葉の使用についても適切でないとのご指摘を頂き訂正しました。 有難うございます。 (6月15日追記)6月13日に下記の考察をしましたが、「過去4年は、4月末が休日であったため、その間の死者が5月に計上されているのではないか」「高齢化社会で、毎年、死者が増えるのは当然ではないか」「超過死亡を新型コロナウイルスに結びつけるのは不適切ではないか」等のご意見を頂きました。 重要なご指摘、有難うございます。 超過死亡については、今後も継続して注視したいと思います。 東京都の超過死亡に関する報道がありました。 大阪のデータも公開されていましたので、大阪府と大阪市について月別死者数をまとめてみました。 東京都と同様に大阪府、大阪市共に今年3月と4月は、過去4年間に比べて死者数が多かったことがわかります。 過去4年の平均値と比べた 超過死亡数 の増加は、大阪府では187名(3月)と865名(4月)、大阪市では67名(3月)と260名(4月)でした。 これらの 超過死亡 増加のうち、実際に何人が新型コロナウイルス感染症の結果であったかは不明ですが、新型コロナウイルスによる死者数は、大阪でも報告よりもかなり多い 可能性があります。 抗体検査は過去に感染したことがあるかを示す重要な指標です。 アメリカニューヨーク州では、 PCR検査で同定されている感染者数より、一桁以上多い人が抗体陽性であったと報告されています。 日本でも 4月下旬に、厚労省が日赤と協力し、献血サンプルを使って抗体検査の検証を行う、結果は 5月 1日頃に発表すると報道されていました。 その結果がようやく公表されました。 公表資料を見ると 5種類のキットが使われていました。 PCR陽性者が多い東京都の今年 4月の 500検体、 PCR陽性者が少ない東北地方の今年 4月の 500検体、さらには新型コロナウイルスが出現する前の去年 1月から 3月までの 500検体について調べています。 しかし結果は、なんとも判断に困るものでした。 5つキットで共通して、抗体が陽性であったのは東京の今年 4月の検体で 1人のみという結果でした。 キットによっては、新型コロナウイルス感染者がいないはずの去年 1月から 3月の検体でも陽性者が検出されていました。 抗体検査のようなイムノアッセイでは、陽性と陰性を区別する基準値の設定次第で、偽陽性や偽陰性の割合が大きく変動します。 各キットの結果を鵜呑みにするのは危険です。 キットの開発に携わった研究者、もしくはキットの性能を熟知した研究者の助言のもと、慎重に大規模検査のデザインや結果の解釈を行う必要があります。 残念ながらほとんどの抗体検査は中国など海外で生産されており、日本国内ではその全容にアクセスできることは少ないようです。 そのなかでも、日本人研究者が開発や性能評価に深くかかわっている検査もあります。 私が知っているのは以下の 2つです。 大阪市大 城戸先生のグループ 東京大学 川村先生のグループ 新型コロナウイルスに対する対策は微妙な手綱さばきが求められます。 緩めすぎると感染者の急増と医療崩壊を招きます。 締めすぎると、休業自粛をお願いしている方々の生活が崩壊し、また抗体を持つ人の数がなかなか増えないため、第3波、第4波に対して脆弱になります。 一人から何人に感染が広がるかを示す実効再生産数(Rt)を1未満で維持することが目安になります。 Rtは統計や公衆衛生の専門家でないと算出できないと思い込んでいましたが、昨日に紹介した論文でエクセルを使って算出する方法が報告されています。 そこで、専門外の科学者がRtを計算できるか試みてみました。 Rtは、国や自治体の対策方針を決める重要な指標です。 複数の研究者が独自に算出し、科学的議論に基づいた政策決定が健全と思われます。 問題提起のために、専門外ではありますがあえて計算してみました。 私の理解不足等による計算ミスもあり得ますので、あくまでも参考値としてお示しします。 (方法) 1.からRtを計算するためのエクセルシートをダウンロード 2.からSerial intervalの平均を6. 3日、標準偏差を4. 2日と仮定 3.、およびのホームページから感染者数の推移をダウンロード 4.エクセルに感染者数を入力し、Rtを計算。 (コメント) この結果は、あくまでも専門外の私が1つの論文で報告された方法に基づき計算したものであり、専門家の方から見るとお叱りを受ける点も多いと思います。 しかし、大阪府民である私から見ると、大阪府のRtが4月21日に1を下まわり、5月1日現在で0. 6程度という計算結果は、府民の努力が報われているようで嬉しく思います。 この値が続くようであれば、経済活動等を少し緩和出来る可能性を期待します。 しかし油断は禁物で、緩めすぎるとRtはあっという間に1を超えると思います。 京都市も市民の努力で4月16日以降、Rtの平均値は1未満とい結果です。 北海道は、4月11日の段階で2. 7という計算結果でしたが、道民の皆様の頑張りで、5月2日には1. 12という計算結果です。 まだ1を超えていますので、引き続きの頑張りが必要と思われます。 東京では、新規感染者を見つけるための検査数の実態を知ることが出来なかったため、Rtの計算は断念しました。 私は、分子の陽性人数からも健康保険適用分は除外されているに違いないと思い込み、この陽性率を紹介しましたが、データを確認すると除外されていないことがわかりました。 ご指摘の通り、厚労省の発表している東京の陽性率は真の値より高くなっていると思われます。 再び、お詫びして訂正いたします。 公表されている検査陽性者数と、保険適用分も入れた検査件数が公表されている4月22日までのデータから、1週間ごとの仮の陽性率を自分で計算してみました 図1)。 仮とする理由はこの後に説明します。 多くの方の外出自粛の効果が出ていると期待したいです。 ただ、厚労省の公表データとは逆に、この仮の陽性率は、真の陽性率より間違いなく小さな値となっています。 検査件数には、同じ人に複数回、検査した件数も含まれているからです。 図2のようなモデルケースで考察しました。 Aさんが発熱・咳で病院を受診し、医師の判断でPCR検査(保険適用)で陽性になったとします。 この患者さんは入院し、症状は回復しましたが、退院できるのは2回連続でPCRが陰性になってからです(これも保険適用)。 Aさんには家族が3名おられ、保健所の指示で健康安全研究センターで検査を受け、Bさんのみが陽性となり入院したとします。 やはり退院は陰性が2回続いてからです(保険適用)。 残りのCさんとDさんは、健康安全研究センターの検査で陰性だったとします。 しかし、保険適用分の検査については検査件数のみが公表されており、検査人数は公表されていません。 PCR検査は、新たな感染者を同定する検査と、感染した人の陰性化を調べるための検査の2種類があります。 感染者が増加するに従い、後者の検査が増えていることが予想されます。 真の陽性率を知るためには、新たな感染者を同定するための検査がどれくらい行われているかを知る必要があります。 厚労省の発表している都道府県別PCR検査に関するデータから4月24日から27日まで4日間の東京での陽性率を計算してみると、28. 一方、大阪府での4月24日から27日までの陽性率を厚生省のデータから計算すると10. 大阪では保険適用の有無は区別していないようです。 また重複した検査は除外しているとされています。 日本の中で最も感染者の爆発的増加が心配されるのは首都東京です。 図1は東京都が発表している日ごとの感染者数です。 これを見ると4月7日の緊急事態宣言発令以降も、1日100以上の感染者報告が続いています。 一方、図2の検査件数を見ると、 4月に入って伸び悩んでいます。 検査数が増えないと、感染者の増加を見逃す可能性があります。 大阪では感染者数は減少傾向にあるように見えます(図3)。 一方、検査数は少しずつ増加しています(図4)。 注目すべきは検査件数に対する陽性者の割合(陽性率)です。 これは危険領域です。 非常に多くの陽性者を見逃している可能性が高いと推定されます。 アメリカは日本よりはるかに多くの検査を行っていますが陽性率は20%程度で、専門家は、まだまだ陽性率が高すぎるので検査数を3倍は増やす必要があると訴えています。 それが社会活動再開の最低条件だと主張しています。 十分に検査をしているドイツは陽性率7%、韓国は3%です。 感染者数のみで一喜一憂するのではなく、真の姿をとらえる必要があります。 (検査数、陽性率に関するNew York Times誌の記事) (東京都のデーター) (大阪府のデータ) (厚生労働省のデータ).

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